総務省のインターネットポータルサイト「交流居住のススメ 全国田舎暮らしガイド」に登録する350の自治体などのサイトへのアクセス件数が昨年7月の開設以降、80万件を突破したという。
このサイトの狙いは、大量退職の始まった団塊世代や都市部の住民を田舎に呼び寄せ、地方の活性化を図ること。当初の総務省の予測は月3万件程度なので、田舎暮らしへの関心が高いことに担当者が一番驚いているそうだ。
このサイト、とても使いやすいのも特長。希望する地域や滞在期間など、ニーズに応じた滞在プログラムを検索できる。最もアクセス数が多いのは、東国原英夫知事の誕生後に急増した宮崎県だとか。これも「そのまんま効果」の一つと言えるだろう。
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