「団塊の世代」は世界を明るくする（はず）

標記の件、ｍｓｎ産経ニュースからデータを転載して、まとめる。独法・公益法人…天下りやまず

調査対象：2006年８月から１年間に退職した課長級以上の国家公務員１２８５人の再就職状況

退職者で再就職を確認できた人数。
全体の８６・３％にあたる１１０９人（前年比３３人減）。

独立行政法人、公益法人（財団、社団）、特殊法人、認可法人に再就職したのは５２３人。（前年比で１７人減少したが、退職者のうち約４割を占める）

【独立行政法人】
厚生労働省や経済産業省などから計６７人が再就職した。ただ、政府が同法人の見直しを進め公務員ＯＢを削減した結果、前年に比べ２３人減った。

【財団法人】
２８３人（前年比１人減）が再就職し、退職官僚の最大の受け皿となった。

【社団法人】
１６１人（同１１人増）、株式会社などの営利法人には１５１人（同１９人減）が再就職した。

【省庁別データ】
財務省の３１７人をトップに、国土交通省２９３人、経済産業省１３５人と続いた。

【省による特徴】

財務省は２１２人が税理士などの自営業に最も多く転職した。

国交省や経産省からは、財団法人や社団法人への再就職が多かった。

環境ジャーナリスト・翻訳家の枝廣淳子（えだひろ・じゅんこ）さんが、「NPOの2007年問題」というおもしろい問題提起をしている。また、これを乗り越えるための心構えも説いている。興味深い内容なので、概要をメモるとともに、サイトのアドレスを最後に示す。

「2007年問題」は、地域でがんばっている環境分野などのNPOの仲間のあいだで２、３年前から話題に上るようになってきた。2007年以降大量に定年退職を迎える団塊の世代。体も元気で、やる気もエネルギーもあり「これまでの経験や知識を社会のために役立てたい！」という人の存在は、とても望ましいことであり、うれしいことだ。しかし、それを「2007年問題」と呼び、恐れている人もいるのは、退職後に会社の価値観を押し付ける人たちが多いことに起因するという。

これを防ぐコツは３つ、次のようにまとめられている。

　

■退職後に会社の価値観を押し付ける人たち

　「NPOの2007年問題」を恐れる人がいるのは、定年退職し、地域に戻ってくる団塊の世代のなかには、これまでの会社での自分の肩書きや地位、これまでの自分のやり方をそのまま押しつけてくる人々もいることが想定されるからです。

団塊世代７００万人夢の海外ロングステイ…理想と現実　というタイトルで、リタイア後の海外生活に潜む落とし穴について、ZAKZAKが力のこもった記事を掲載している。

団塊世代７００万人の“大定年時代”を迎え、退職後に海外リゾートなどで一定期間、現地生活を楽しむ「海外ロングステイ」が注目されている。ただし、最初の段階でボタンを掛け違うと大きなやけどを負うことも。海外ロングステイの「理想と現実」を検証してみた。（リード文より）

つづきはこちらへ

オーストラリアは広大な土地と豊かな自然に恵まれた国。日本とは時差がなく、四季が正反対という土地柄でもある。なまりが強いとはいえ、英語が通じるというメリットもある。福祉のあり方にも特徴があるらしい。そのオーストラリアの高齢者事情を、ブリスベン総領事としてつぶさに社会事情を知り、現在は昭和女子大学学長を務める坂東眞理子さんが語る記事を見つけた。

オージーたちのシニアライフ　→　コチラです。

いわゆる「2007年問題」で退職を間近に控えた団塊の世代の方は、置かれた状況はさまざまなれど、退職後の身の振り方を考えるにあたり、「完全に働くのを止める」ということは無意識のうちに選択肢から外しているのでは？

実際には、個人差もあるが、60歳と言えばまだまだ元気。厚生労働省が2006年8月に発表した「日本人の平均余命（平成17年簡易生命表）」を見ると、2005年における平均余命（各年齢の者があと何年生きられるかの期待値）は、60歳男性で約22年、60歳女性で約28年。「5年で死ぬ」人も少しはいるかもしれないが、普通は退職後10〜30年、いやもっと長く生きることになる。

あるライターによると、ここ数年、オフショア開発を手がける海外のソフト会社に団塊の世代層が転職する動きがあるという。定年退職後もバリバリ働きたい人にとっては、考慮すべき選択肢の一つになるんだろう。

団塊男性が長年勤務した会社を退職し、さて自宅を拠点に何をしようかと考え始めるとき、既に日常的な楽しみを多数見つけて、人生をエンジョイしている女性も多いようだ。韓流スターとの「ファンミーティング」が大流行とのニュース。Asahi.comなどをもとに最近の例と予定をメモっておく。

定年退職後、思い切って住居を変える方向で検討したい人にとっては、最高の書籍が発売されている。全国の市町村をサーベイして、社会環境、受入体制、住みやすさなどをわかりやすく評価してまとめてある。夫婦で今後のホームグラウンドをどこにするか話し合うキッカケを作ってくれる本である。

団塊世代を応援する定年後に住みたい町―市町村マップ47

（財）地域活性化センターという組織がある。このブログに登場しなかったことから推測するに、あまり活発な活動をしてきたわけではないようだ。（ホームページ）

しかし、このほど、都市から地方への移住・交流を推進するための全国組織が検討されることになり、その設立準備の協議会の事務局を務めることになったそうだ。本来は自らが発案して様々な仕掛けを繰り出すのが使命の組織であるようにも思うが、まあ何もしないよりはマシだろう。

狙いはもちろん、　

フィリピンには退職庁という役所があるそうだ。英語名称はPhilippine Retirement Authority (PRA)と呼ばれるものがそれに相当するものと思う。（ホームページ）

2007年2月7日に、フィリピンのアグリパイ退職庁長官が都内で記者会見。同国では日本の退職者に低価格で質の高い住宅や医療サービスを提供できると訴えた。2007年以降、大量退職する団塊世代への売り込みに意欲を示した。←　そりゃ〜期待するでしょうね。

フィリピンでは退職者向けサービスを国の新産業の目玉と位置付けている。住宅や医療、保険などで国際規格に基づく認証制度を確立。サービスの質の高さを武器に売り込みを図るそうだ。

退職者らを受け入れる土地にはマニラや観光地セブ島など６カ所を選定しているようだ。いずれも移住先として人気の高い土地。フィリピンから若い労働力やお嫁さんを日本に招き、温暖で風光明媚な土地で余生を送りたいリッチな日本人高年層がフィリピンに移住すると、互いの人口構成ピラミッドの歪みが少し緩和されるかもしれない。

ま、老後に住みたい土地として自分に向いているかどうか、じっくり時間をかけて調べればよいと思う。選択肢が増えることは良いことだ。

2007年01月22日夜、安倍首相は首相公邸で岡崎久彦・元駐タイ大使や北岡伸一・東大教授ら外交専門家と会食した際に、東国原英夫（ひがしこくばる・ひでお）（そのまんま東）氏が宮崎県知事選で当選したことに言及。

「彼は再チャレンジに成功したんだ」

不祥事から芸能活動を謹慎し、その後早大で学び直した東国原氏の経歴を念頭に、自ら看板に掲げる再チャレンジ政策の申し子だという認識を示したという。

東国原氏の前途は多難と思うが、興味深かったのは、安倍氏のこの発言内容がマスコミに伝わったこと。従来、説明不足・本音隠しトークが多い魅力無き発言がほとんどだっただけに、地元自民党勢力の擁立した候補惨敗の直後の発言として、本音がかなり混じっているように感じた。今後も自分の主張に沿った部分とそうでない部分とのメリハリをきかした発言を増やしてもらいたい。

読売新聞社説に団塊の世代に関する簡潔な説明が載っていたが、それを見た感想は、この巨大な人口集団を類型化して論じることの力不足だ。要は、世間でどんな分類が行われようが、自分の精神を若く保ち、新しいことにチャレンジしていけば、いわゆる「老人」「老化」「老害」の悪い側面から無縁でいる期間を延ばせるのではないかと思う。ともあれ、下記のような説明がされている。

「団塊の世代」とは、戦後間もない１９４７年から４９年に生まれた人たち。第１次ベビーブームだった当時は、毎年約２７０万人が産声を上げた。現在の２・５倍だ。彼らが今後、還暦を迎え、退職年齢に達し始める。そして高齢期に突入していく。

彼らは今まで、年金など社会保障制度を支える側にいた人たち。しかし、今後は、続々と支えられる側にまわり始める。現行制度のままでは、やがて、年金ばかりか医療も介護も、財政的に立ちゆかなくなる。

一般に、人は６０代に入っても、まだまだ健康な方が多い。団塊世代は高度成長を担い、戦後のライフスタイルを先陣切って創（つく）り上げてきた。そのエネルギーが、子育て支援や地域の再生などに向かえば、社会に新たな共助システムを築く好機となるだろう。←　これは、このブログでも再三再四指摘してきた。

人生９０年時代が近い今、高齢期は二つに分かれる。７５歳未満を前期高齢者、ヤング・オールドと呼ぶ。７５歳以上は後期高齢者、オールド・オールドだ。

これ以後の展開は、論者によって異なるが、概して「ヤング・オールドは元気なんだから、社会的保護を期待せずに働こう！」という傾向のものが多いようだ。「もちろんだぜ！」と立ち上がれるか、「おいおい、約束が違うよ」とむくれるか、人それぞれの状況もあり、いちがいに整理できないところに2007年（に始まる）問題の難しさがあるんだろうと思う。

ネットでライフプランに対する提言をサーチしていて目に留まったのが公明党太田代表の新春挨拶。人生を30年区切りで考えると現代の課題がよく見えてくる。団塊世代は60歳、団塊ジュニアは30歳、団塊世代の親は90歳のように類型化すれば、それなりに当てはまることが散見される。以下、要旨。

【ゼロ歳】　【略】
【３０歳】
この３０歳は団塊ジュニアの世代。人口構成の大きな焦点である「団塊の世代」と「団塊ジュニア」がエンジンになっていかないといけない。しかし、その３０歳のところは、年長フリーターという大きな課題に直面している。こうした年長フリーター問題、ニート、フリーターの問題、非正規雇用から正規雇用（への転換）に焦点を当て、数々の政策を実現していきたい。

【６０歳】
「２００７年問題」の焦点。この問題は、約７００万人もの「団塊の世代」が今年から６０歳の定年を迎えるところに発生する。６０代は仕事ができるし、ボランティアやＮＰＯ（民間非営利団体）に加わって活躍できる。一人ひとりが意欲を持って働ける体制をつくっていかないといけない。

２００６年４月には、（定年後の）継続雇用の法律が施行された。来年度予算編成では、中小企業を中心に、６５歳以上の雇用を促進し、定年を延長するなどした企業には補助金が出るという予算案もつくらせていただいた。

【９０歳】
健康長寿で人生をまっとうする、人生を締めくくる時に、一番幸せだったと言っていただけるような（政治の）闘いをしないといけない。（公明党は）治療よりも予防に力を入れ、がん対策基本法では、しっかりとした（がん対策の）体制をつくった。

昨年10月頃、就任後のテレビ出演で、自民党との違いを問われ、「自民党は上から下を見る発想が色濃いが、公明党は庶民の目線に立つ。現場主義が持ち味だ」と語っていたことを思い出す。教育提言も自民党とは独自のものを打ち出すことや、残業に金を払わない制度に対する反対声明も出した。長年連立与党の中にいて独自性が薄れかけていたかのような印象があったが、安倍政権に強力なリーダーシップが期待できない今、公明党の果たす役割は大きいように思う。

綾小路きみまろ（あやのこうじ・きみまろ）氏は漫談家。１９５０年鹿児島県生まれなので、団塊世代と言ってよいだろう。2002年発売の「爆笑スーパーライブ第１集！中高年に愛をこめて」のＣＤがミリオンセラーになり、その頃から有名に。つまり50代からブレークしたわけだ。2006年１月に「第２集！ガンバッテいただきたいの……」も発売。著書に「失敗は、顔だけで十分です」（ＰＨＰ文庫）など。

綾小路きみまろさんは、あん摩（ま）マッサージ指圧師の免許を得て３０年近くになる。大学卒業後、キャバレーの司会をしていた。演芸の司会や漫談で世に出たかったが、自分は「キャバレーというハコ」から脱皮できないというあきらめも感じていたという。

その頃、手に職をつけなければと考え、

【2006年11月30日】
ＣＮＮの日本向けチャンネルＣＮＮｊ「リビールド」（１２月９日午後７時３０分放送）に出演することが報じられた。

中田英寿のDVDへ

【2006年11月17日のこと】
安倍晋三首相はアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議に出席するため、政府専用機でハノイに到着。その後、首相はハノイ市内のホテルで、当地に滞在中の元サッカー日本代表の中田英寿さん（２９）の表敬訪問を受け、歓談した。昭恵夫人も同席したという。

【2006年10月23日】
ドイツＷ杯で現役を引退した元日本代表ＭＦ中田英寿氏（29）が2006年10月23日、引退後初のメッセージを自身の公式ホームページ『ｎａｋａｔａ．ｎｅｔ』に掲載した。

コチラです

タイトルは「旅は続く…。」。世界各国を旅する中田氏の近況が書かれている。現役引退から約３カ月になるが、その間の体験談や感じたことなどを綴っている。長さは3000文字を超えているそうで、誰かが付けた解説には「長文」と評してあったが、日々新たな発見が続くだろうから、むしろ短すぎるぐらいではないか？

club.nakata.net（クラブナカタドットネット）
nakata.netの会員制スペシャルサイト。オリジナルメールアカウントの発行、ヒデからの動画メッセージ、会員同士のコミュニティ機能が満載。
500円(税込/月額)の利用料金は高いように思うが、どうなんだろう？　
　
（それはさておき）、このメールでも、冒頭に「７月の“引退メール”から、かれこれ３カ月が過ぎたね。その間、俺が何をしていたかっていうと“旅”！！」と書いており、一貫して「旅人」であることをテーマにしている。
　
彼の現在の拠点は、

オールアバウトが団塊世代向け情報ポータル「Ａｌｌ　Ａｂｏｕｔ　５０ＬＩＦＥ」を開設しました。2006年10月31日スタートなので、できたてのホヤホヤです。

この「Ａｌｌ　Ａｂｏｕｔ」というのは、何百名もの専門家がいろんなテーマで充実した記事を配信しているもので、グーグルやヤフーの検索でよくヒットします。これが満を持して放つ団塊世代向けの情報サイトなので、とても充実していることが予想されます。

早速訪問したい人はコチラへ

「田舎暮らし」「介護」などで情報提供をするほか、「娘」の視点を交えたファッション特集や若手韓流スターのインタビュー紹介など、女性向けコンテンツを充実させている、と報じられていました。サイドバーのリンク集にも追加しました。

沖縄の情報を見ていると、九州を始めとする日本国内からの移住や長期滞在を誘致する目的のツアーが増えてきている傾向を感じる。10/3の琉球新報の記事は、沖縄移住の下見ツアーの様子を伝えている。退職を控えた団塊世代の移住先の選択肢として注目されているようだ。

【参加者の声】
☆　前から移住したいと思っていたがツアーがなかった

☆　息子が沖縄に住んでおり度々来るうちに海や気候にひかれた。セカンドハウスとして検討している

☆　海や自然に近いことが前提だが、病院や買い物への利便性も重要。両者の兼ね合いが難しい

☆　離島が好きなので港や空港の近くがいい

【県の積極的な取り組みを期待する声】
●　ゴーヤーなど沖縄の特産品は今や本土のスーパーでも手に入る。これからは物販や観光客数ではなく、いかにリピーターを定住させるかだ

●　移住希望の団塊世代は親の介護や運転免許の取得などさまざまな不安も抱えている。県が相談窓口を設置し、移住がスムーズに実現できるよう受け皿をつくるべきだ

「法人サラリーマン」とは、会社に雇われるのではなく、自分で会社をつくって業務を請け負う形態。今後は増えていく傾向にあるという。背景には、企業の業務が専門化してスペシャリスト社員が増えていることだけでなく、団塊世代の大量退職の影響がある。即ち、彼らの「技術と経験」を確保しておきたいという企業側の思惑も働いている。

会社で働くサラリーマンが法人になると、会社がそれまで負担していた年金や健保の保険料を業務委託費として請求できるので、増収になる。ただし、法人税も課税されるので、減収になるおそれはある。とはいえ、もっと重要なことは、経費に計上できる額の増大であり、節税術を駆使すれば所得の実質増につながる。

こういうことを相談するのに適した場所として、「サラリーマン自立支援センター」がある。

加えて、退職後の団塊世代にとって魅力的なことは、法人として雇用側と契約を結ぶことにより、労働形態をある程度調整できることだろう。

景気の回復とともに高齢者介護の人手が足りないという残念なニュースが報じられている。定常勤務がなくなり、今後の活躍場所を探しているシニアにとって、健康をサポートする側に回るのは、他人のためにも自分のためにもなる方策と思う。どんなパターンがあるのか、読売オンラインの朗（老）年最前線というコーナー（記事リスト）に紹介されていた方々の概要をメモっておく。

福岡県大牟田市（よかばい体操）、高知市（いきいき百歳体操）などが体操を工夫し、普及に努めている。認知症サポーターや成年後見アドバイザーなど、介護分野の人材を養成する講習会を開く自治体が多く、滋賀県近江八幡市社会福祉協議会のように、独自に地域コーディネーターの育成を始めた例もある。

水戸市の茨城県立健康プラザ。「シルバーリハビリ体操指導士」の養成講習会で３級コースを受講している茨城町の男性（８０歳）は、介護予防の「いきいきヘルス体操」の習得だけでなく、解剖学や嚥下（えんげ）障害などの座学でも真剣な表情でメモを取る。

　シルバーリハビリ体操指導士は、主に６０歳以上を対象に、同県が２００５年度から独自に設けた資格。団塊世代の大量退職をにらみ、１０年で３級を１万人養成し、介護予防を地域ぐるみで進めようという構想だ。

活動している方々のルポに続く　　　

テレビで新しいスタイルの老人ホームを特集していた。建物全体を「コミュニティ」のようにとらえるもので、ロビーで歓談、テレビ鑑賞、読書など。お風呂は共通の大浴場。フロントは行き帰り時に必ず声をかけてくれる。したがって、個人の部屋は生活臭が少ない。台所やシャワー室はこじんまりしたものだけで、ガラッとした空間が少し。

インタビューすると、「ここは寝るだけ。他人との接触は館内で楽しめるし、ふだんは働いているし」という答え。そう、多くの人は職業を持っているのだ。NPO法人などで、80歳台まで働いてる人もいるという。そのような人にとっては、「家事」は重荷以外の何者でもない。

子育てさえ終われば、このようなスタイルに投資して、「定年退職」し、好きな仕事、趣味、つきあい、一人暮らしを満喫するという選択肢も持っておきたい。とくに、フルタイムかパートタイムかを問わず、自分の専門能力を生かして老後の仕事を続けていくような方が、嬉々としてこのスタイルの老人ホームの良さを語っていることが印象的だった。

“仕事一筋”で生きてきた父親が陥りやすいと言われるのが、退職後の家庭生活においても奥さんに料理など家事を依存する姿勢だ。最低限の料理技術を持っていないと、「兵糧攻め」にあったとき、ひとたまりもない。というような消極的理由からではなく、料理自体を楽しみたいという男性のニーズに応え、各地で男性向け料理スクールの人気が過熱しているそうだ。

タウンニュースに茅ヶ崎市の状況をレポートした記事があった。香川公民館で活動するサークル「楽しい男の腕まくり」をはじめ、茅ヶ崎市内だけで団塊世代をターゲットにした男性料理サークルが９つあるという。

会員の声をリストアップしてみました。